掘削工事現場管理での重要な7つのポイントとは

こんにちは！ハマカナです。

掘削工事とは、ゼネコン設備担当であれば、避けては通れない工事であり、事故の確率が非常に大きい工事でもあります。

特に設備工事における掘削工事の役割は下記の通りとなっております。

設備工事の掘削工事については、上記の役割がメインとなります。サブとしては、外構に散水栓や街灯を取り付けるにあたり、その場所までの配管をする際に地面を掘削することもあります。ただしいづれも、配管を地面に埋設するために掘削する工事となります。

この掘削工事は事故の発生確率が非常に高いです。

もちろん人的な事故も多いのですが、インフラ事故も多くなっています。

今回の記事では、主にその事故を極力抑えるための重要なポイントについて、私の実体験から記載させていただければと思います。よろしければご覧いただけると幸いです。

掘削工事現場管理での重要な7つのポイント

これより掘削工事の際の重要なポイントについて記載させていただきます。

最近の主流は、工事の初期の段階で設備の掘削工事をします。

なぜなら、工事終盤には建物周囲に足場があり、それが解体されてからでないと、掘削工事が進まないからです。

建物に命を吹き込むための設備の試運転を十分行うためには、やはり工事初期に掘削工事を行い、公共の給水や排水につなぐ準備をしておくことが、余裕のある工程を確保する重要なポイントとなります。

それでは工事は初期にやることを前提として、掘削工事における重要なポイントについて記載いたします。

重要な7つのポイント

掘削工事の重要なポイントとして、大きく7つあります。

重要なポイント

それでは順番に説明させていただければと思います。

掘削する場所の外構（埋設）図がないか確認

大きな敷地内で、建物を建設する工事の場合、必ず掘削する場所の外構（埋設）図がないか確認すると良いです。

なぜなら、大きな敷地内において重要なインフラ配管が、今回掘削する場所の地中に埋まっている可能性があるからです。もしその配管を掘削中に破損させてしまった場合、もし工場等であれば、製造がストップしてしまい、多額な損害賠償を請求される可能性があるからです。

よって既設の外構（埋設）図がまずあるかどうか確認しましょう。その図面みてどのように掘削していくか計画を立てることがまずスタートとなります。

まずは試掘を行う

既設の外構（埋設）図があり、今回掘削する場所に配管があった場合、試掘を行うとよいです。試掘とは、バックホウで表面をなめるように掘削することです。一気に垂直に深く掘るのではなく、水平に浅く掘り徐々に深く掘っていく工事です。

試掘は時間がかかるので、サブコンさん達は嫌がりますが、それ以上にインフラ事故になった場合のほうが、はるかに時間がかかり、またコストもかかるものです。また既設の図面があるとはいえ、図面通り施工していない可能性もあります。また図面には記載のない配管が、現地で施工されていることもあります。（図面と現地が違うことはよくあります。）

時間がないときこそ、慎重に落ち着いて実施することが大事です。そのためにも試掘は有効な手段です。

活きている配管があるとわかっている場合は、手掘りを実施

先ほども申し上げた通り、既設の図面があるとはいっても、図面と現地が合っているとは一概にはいえません。特に、地盤レベルからの深さについては、正確でないことは多いです。

公共建築工事標準仕様書（機械設備工事編）には、下記の通り埋設表示テープを地盤レベルから150mm程度の深さに埋設すると記載しておりますが、これもないことが多々あります。

第7節　埋設配管

2.7.1一般事項

(9)管を埋め戻す場合は、土被り150mm程度の深さに埋設表示用アルミテープ又はポリエチレンテープ等を埋設する。ただし、排水管は除く。

公共建築工事標準仕様書（設備工事編）より引用

よって、明らかに今回掘削する場所に活きている配管が埋まっていると判明している場合は、少し試掘をしたうえで、手掘りをすることは、危機回避のためには有効な手段となります。

図面に記載のない既存配管があった場合は、まず所有者に確認

実際によくあると記載しましたが、既設の図面に記載のない既存配管があった場合は、工場であれば工場の保全課等に確認を行うことをおすすめします。

ここまで【そこまでするか？】という、石橋を叩いて渡るようなポイントを記載しましたが、すべてはあなたを守るための施策となります。ここまで行っていれば、【施工者としての責めに帰すべき事由はなく、もし破損しても責任は回避できる可能性が高くなるからです。】

再三となりますが、もしインフラ事故を起こして、工場の生産がストップすれば、多額の賠償金を払わされるケースもあります。会社として守ってくれればよいですが、個人として責任を負わされることもあります。

今回ポイントとして記載した、【既設の図面に記載のない既存配管があった場合は、工場であれば工場の保全課等に確認】は、悪い言い方をすれば、工場の保全課に責任をなすり付けることになります。もし壊して撤去していいよと言われて撤去した配管が、活きている配管であったとしても、撤去してよいと指示されて実施したわけですから、責任は指示した側となります。（言った言わないの世界になってしまうことが怖いですが）

これを、自分の判断で撤去し、もし活きている配管であった場合は・・・・・・、恐ろしいですよね。必ず聴いて、指示をもらうようにしましょう。

緊急処置用の配管を予め用意しておく

ここまでできれば完璧とも言えますが、もしここまでの注意を払ってでも既存の配管を破損してしまった場合を想定して、緊急処置用の配管を用意しておくことをおすすめします。

特に土・日作業において、材料屋が休みの時は、よりおすすめします。

用意すべきは、塩ビ配管程度でよいと思います。管径の違う塩ビ配管を数本用意しておけば、仮に破損してしまった場合でも、応急処置程度は実施可能です。

経験談ですが、それこそ日曜日に掘削作業をしていて、塩ビの給水配管を破損させてしまいました。応急処置をしようとして、材料を持ってきてくださいと指示をしたのですが、材料屋が休みで調達ができませんでした。そこで取った対策としては、町の水道屋さん（よくマンションのチラシに入っている、主に住宅の水道トラブルを修理する水道屋さん）に頼み、何とか修理してもらいました。

あれほど焦った経験はありません。備えあれば患いなし、どこまで準備するかはコストとも相談になりますが、自分が困らない備えをしておくべきかと思います。

既存配管を破損させた場合の緊急時連絡先リストを作成しておく

緊急時連絡先は必ず作成しておくべきです。既存配管をもし破損させてしまった場合、生産をストップさせるなどの判断をすぐにしてもらうためにも必須です。もしくは破損させてしまった場合、【ここのバルブを閉めてくれ】と指示がもらえ、被害を最小限にできる可能性もあります。

報連相は早めにといいますが、連絡する場所がわかっていなければ、報連相もできませんから、緊急時連絡先は作成しておく必要があります。

掘削した場所は、まず沈むと思って対策を考えておく

掘削した場所について、いくら良質土で水締めを行いながら埋め戻しをしたとしても、沈みます。ただし、条件としては、埋め戻しした後に降雨があり、かつ重量トラックなどが上部を通過したときとなります。

よく道路を横断するように掘削し、配管を敷設し、埋め戻しを行ったと思われる場所（色が違うので見た目でわかる）は、少し盛り上がってアスファルトが施工されていることが多いです。

あれはまさに沈むことを想定して対策を行っているのです。さらにもう少し対策をするなら、埋め戻しを良質土ではなく、砕石を多くすると沈みづらくなります。

人が歩くだけの場所であれば、通常の埋め戻し方法で問題ないかと思いますが、道路の場合は上記のような処置を行うことが重要であり、かつ隠ぺい部となるので、後で見ることがすごく難しいので、現場管理を確実に行うことも重要となります。

まとめ

掘削工事は、基本的に【建築の工事】というイメージがあるかと思いますが、設備も大いに工事をすることがあります。

上記のポイントは忘れがちな内容を記載していますので、重機の旋回範囲は立ち入り禁止にするだとか、適宜簡易山留を実施するなどの一般的な対応も忘れずに実施する必要があります。

ここまでお読み頂き誠にありがとうございました。この記事の他にもゼネコンや設備担当、ゴルフ等に関する記事もありますので、併せてお読み頂けると幸いです。