VE案:照明設置台数を減らす

こんにちは!ハマカナです。

VEとは、Value Engineeringの略称です。

VEを実施することによって、機能を劣化させることなく、コストを下げることができ、ゼネコンが利益を上げるためにも、必須の取り組み内容となります。

従って、ゼネコン担当であれば、必ずどの現場でも、VEの実施は不可欠となります。ただし、自分でVEを考え出すには、相当の経験と知識が必要となります。

経験と知識がない人にとって、【VE案を考えろ!】と言われると、まず自分の力で考えだすのは不可能に近いです。ただしゼネコン設備担当者であれば、身近な人の力を借りれば、容易にVE案を作成することが可能です。

それはサブコンの方々です。

サブコンの力を借りてしまえば一番手っ取り早くVE案を作成することでき、それなりのVEを実施できるかと思います。

ただし、毎回サブコンの力を借りていては、サブコンの能力によってVE案のクオリティにばらつきが出てしまい、いわば運頼りになってしまうことになります。

そして一番の弊害は、自分の成長が止まってしまうことです。

今回の記事では、自分でVE案を考え出せるようになるヒントとなる、ある現場でのVE案を掲載します。

この記事を参考にして、自分でVE案を考え出すようにする経験をすれば、きっとその経験はあなたの成長につながると思います。

また経験や知識がある方も、復習がてらご確認頂けると、もしかすると新たな発見があるかもしれません。よろしければご覧いただけると幸いです。

ここまでのポイント
○VEの実施によりゼネコンが利益を上げれる。
○ゼネコン担当であれば必ずどの現場でもVEの実施は不可欠。
○今回の記事はVE案のヒントを記載する。

VEとは

これより照明設置台数を減らすについて記載させていただきます。

今回の記事では、大きく金額を下げられる可能性のある内容に致します。

ですがその前に、VEという言葉は、世界大百科事典第2版に下記のように定義されています。

価値分析は、最低の総コストで必要な機能を確実に達成するため、製品とかサービスの機能分析に注ぐ組織的な努力であると定義されている。価値分析はVA(value analysis)ともVE(value engineering)とも略称されるが今日では後者を用いることが多い。顧客は価値ある製品やサービスを求めている。VEでいう価値とは、製品とかサービスを利用する顧客側が判断するものであり、したがって企業側としては顧客の立場にたって価値改善をはかるよう努力することになる。

世界大百科事典 第2版より引用

要するに、VEの価値は、【顧客側が判断】するものなので、ゼネコン担当であればVE案を検討したら、基本的には建物を使用する発注者の確認が必要となります。

とはいえ発注者が毎回そのVEを判断することは少なく、監理者や設計者が判断することが多くなっております。

ただ、建物の使用勝手が変わるようなVE案は、発注者に確認することが必須なので、ケースバイケースで判断者が変わると認識しておいても良いかと思います。

判断者はケースバイケースかもしれませんが、VE案が採用されることによって、コストが減りますので、そのVE案が採用されたかは発注者に報告する必要があります。

よって、VE案を考えついただけでは足りず、根拠などを用意しきちんと説得できて初めて、VE案が活かされる為、説明する力も必要となります。

そのことを念頭に入れて頂き、下記のVE案についてご確認頂ければ幸いです。

照明設置台数を減らす

そんなの当たり前だ、と思うかもしれませんが、きちんとした根拠をもって照明設置台数を減らすことが可能です。

鍵となるのが照度基準と具体的な室用途確認となります。

照度はJIS(JIS Z9110)と労働安全衛生規則(昭和47年労働省令第32号)、事務所衛生基準規則(昭和 47 年労働省令第 43 号。以下「事務所則」という。)に基準があります。

事務所における照度は事務所則に基準があることを忘れがちなので、内容のチェックは必要です。

具体的には作業面の照度基準が3区分から2区分になります

上記のJISや変更後の事務所則の基準をまとめた表をアップしますので、ご参考までにご確認ください。

これらの基準をベースに具体的な室用途を当てはめて、照度計算を行い照明器具数を減らすことができます。【何度も実体験済み】

また、照度計算において保守率の考え方を操作するのも手です

保守率は一般的に、経年劣化を見込んで最初の照度を高くすることにあります。

すなわち、500lxの室条件であれば、竣工引渡し時は600~700lx程度の明るさが出力され、数年後以降でようやく500lxになるという考えです。

この保守率を最初から考えないようにすると、当然照明台数を減らすことができます。

ただし、当然使用者である施主の考えを確認することが必要ですし、LED器具ですと保守率も0.9で見ることが一般的ですので減らすことができる照明数やコストを事前に考え、施主にもメリットがあるようであれば提案することをおすすめします。

ここまでのポイント
〇照度はJIS(JIS Z9110)と労働安全衛生規則(昭和47年労働省令第32号)、事務所衛生基準規則(昭和 47 年労働省令第 43 号)に基準がある。
〇事務所建築では、事務所則の基準も確認すること。
〇保守率のそもそもの理由を考え、台数を減らす手もある。

まとめ

VE案は、現場特有のものもあれば、どの現場でも使用できるものもあります。

今回記載したVE案は、比較的どの現場でも使用できるものとなりますので、ぜひご参考にして頂ければ幸いです。

上記で紹介したVE案を抑えて頂き、あなたの経験の中で、さらなるVE案を考え出すようにすると、さらにゼネコン設備担当として成長をしていけるのではないかと思います。

ここまでお読み頂き誠にありがとうございました。この記事の他にもゼネコンや設備担当、ゴルフ等に関する記事もありますので、併せてお読み頂けると幸いです。